ボーナスにかかる税金や社会保険料は、人によって変わるため、ボーナスが多くても手取りが想像以上に少ないことがあります。次の3つの特徴に当てはまる人は、税金や社会保険料を多く引かれる可能性があるため、心の準備をしておいたほうがいいかもしれません。

1　前月の給与が多かった人

ボーナスから引かれる所得税の税率は、前月の給与をもとに決まります。前月の給与が多いと税率が上がり、引かれる所得税が増えるため、ボーナスの手取りは少なくなります。

税率は前月の給与に応じて、2.042％から最大45.945％まで幅があります。

たとえば、扶養家族がいないとすると、ボーナスの税率は前月の給与が15万円なら4.084％ですが、前月の給与が30万円なら6.126％に上がります。

自分のボーナスにかかる税率を知りたい人は、前月の給与明細の「課税対象額」を、国税庁のホームページにある「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」に照らし合わせてみましょう。

2　扶養家族がいない人

ボーナスから引かれる所得税は、扶養家族が多いほど少なくなるのが特徴です。そのため、独身や共働き夫婦で扶養家族がいない人は、扶養家族の多い人と比べて手取りが少なくなります。

たとえば、前月の給与が30万円のとき、扶養する家族がいない人のボーナスの所得税率は6.126％ですが、扶養家族が1人いると4.084％、2人いると2.042％になり、6人いれば0％になります。

扶養人数は0人から7人以上まで8段階あります。扶養人数によってどの税率になるかは、国税庁の「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」から確かめられます。

3　40歳から64歳までの人

ボーナスからは、所得税だけでなく社会保険料も引かれますが、40歳から64歳までは介護保険料が加わるため天引き額が増えて手取りが少なくなります。

2023年度の介護保険料率は、協会けんぽでは1.82％です。

所得税と比べると料率が低いため影響は小さいですが、ボーナスが多ければそれなりに手取りが変わります。たとえばボーナスが100万円なら、介護保険料だけでも約1万8,000円を引かれることになります。

ボーナスには意外と多くの税金や社会保険料がかかるため、もうすぐボーナスが入るからとお金を使い過ぎて後悔しないよう気をつけましょう。

文・木崎 涼（ファイナンシャル・プランナー）
編集・dメニューマネー編集部

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