FP相談を受けていると、30代で平均的な収入の世帯でも1,000万円以上の貯蓄があるケースに多く出合いますが、こうした世帯に共通しているのは、住居費を抑えている点です。住居費の目安は一般的に、「手取りの3分の1」といわれていますが、それではお金は貯まらないとの声も耳にします。

30代でも1,000万円以上貯蓄のある世帯は住居費が低い

FP相談を受けた中で、30代で1,000万円以上の貯蓄のある世帯の共通点は、夫婦でも独身でも住居費が低い傾向にあることで、社宅住まいのほか、家賃が安い地域に住んでいる、親と二世帯同居している──といった方法で住居費を抑えています。

家計の見直しで効果的なのは、食費のような日々変動する費用（変動費）を節約するより、保険料のように毎月決まった金額を支払う固定費を減らすこと。家賃や住宅ローンの返済などは固定費にあたるため、抑えるとお金を貯めやすくなります。

特に子供のいる世帯は教育費の準備も必要なため、住居費のかけ過ぎには注意が必要です。

住居費が手取りの3分の1だとお金は貯まりにくい

そこで住居費をどれくらい抑えればよいかというと、一般的に言われている手取り収入の3分の1（33％）では、なかなかお金は貯まりません。

たとえば、手取り月収が50万円の世帯では、住居費は約16.5万円となります。二人以上の勤労者世帯の、住居費を除いた生活費は約30万円です（総務省、2022年「家計調査年報」）。つまり、住居費とその他の生活費を合わせると46.5万円となり、貯蓄できるのは3.5万円（50万-46.5万）となってしまいます。

この貯蓄額では手取り収入の10％にも満たないため、もう少し増やしたいところです。

住居費は手取り収入の4分の1以内に抑える

それでは、同じ条件で住居費を手取り収入の“4分の1”（25％）にするとどうでしょうか。

この場合、住居費は12.5万円となり、その他の生活費と合計すると42.5万円となります。貯蓄に回せる金額が7.5万円に増え、手取り収入に対する割合も15％になります。

ただ、できれば手取り収入の20％は貯蓄に回すことを勧めたいところです。そのために、住居費以外の支出も見直せると理想的です。

賃貸住まいの場合は、家賃の安い物件に引っ越せば住居費を抑えられますが、マイホームを買ってしまうとそうはいきません。そのため、マイホームを買う際には家計全体を考えた物件選びや返済計画を心がけましょう。

文・松田聡子（ファイナンシャル・プランナー）
編集・dメニューマネー編集部