東京ディズニーシーの新エリア「ファンタジースプリングス』が6月6日にオープンして人気だが、東京ディズニーリゾート運営のオリエンタルランド <4661> の株価はさえない。理由はなんだろうか。

ファンタジースプリングスの増収効果は750億円

オリエンタルランド（OLC）にとってもファンタジースプリングスは勝負をかけた大きな投資だ。「アナと雪の女王」「塔の上のラプンツェル」「ピーター・パン」の新アトラクションへの投資額は3200億円にのぼり、ディズニーシー開園時の3350億円に迫る大型投資だ。

新エリア効果で2024年の東京ディズニーリゾートの入園者数（2900万人）はコロナ前の2019年の水準まで回復し、売上高は年間約750億円の増加を想定している。

750億円の内訳は、入園者数の増加、ディズニー・プレミアアクセス（アトラクションの時間が指定できるサービス）などの有償コンテンツ販売、ホテルの収入の増（約2割）だ。

株価はファンタジースプリングスに反応せず

OLCはコロナ禍から回復し、2024年1月には5765円の上場来最高値をつけていた。2024年3月期には過去最高の決算だったことや、新エリアへの期待からと見られる。

しかし5月には4270円と年初来安値をつけており、高値からは26％下げている。

つまり、ファンタジースプリングスへの期待は株価に織り込まれていたということだ。株価動向は今後の成長が鍵になる。

軟調な株価は今後の成長への懸念から

ディズニーリゾートは1983年に開園、入場者数は1984年に1000万人乗せ、2001年に2000万人乗せ、2013年に3000万人乗せと順調に拡大してきた。ピークはコロナ前の2018年の3255万人である。

2024年はファンタジースプリングス効果もあり、2019年の2900万人レベルを見込んでいるが、そこから先の成長ストーリーが見えてこない。

現状、入園者の満足度を上げるために、1日あたり入園できる数の上限を下げる（入園者数を減らす）方向だ。

となると、成長のためには、入園料を値上げしたり、グッズ販売・ホテルの売り上げを増やしたりと、1人当たりの利用料金を増やさざるを得ない。この方針は、景気やインバウンド動向に大きく影響されるだろう。

また、次の大型投資は2026年以降だがファンタジースプリングスほどの規模ではない。たとえばシュガー・ラッシュのアトラクション、2027年のスペース・マウンテン周辺の一新などが予定されている。

さらに、ゲストの高齢化問題も指摘されている。18〜39歳の来園者は、2018年度には50％を占めたが、2023年度には41%へ減っている。一方、40歳以上は21%から33%に上がっている。

高齢化はテーマパーク自体への成長懸念にも通じる。

筆頭株主・京成電鉄の保有株の売り出しも懸念

テーマパーク運営以外の懸念材料もある。

まずは日本株の上値が重くなってきたこと。2024年3月に4万1000円台と35年ぶりに過去最高値を更新したが、その後は上値が重くなっている。OLCは日経平均の採用銘柄のため相場の地合いの左右される。

また、OLC筆頭株主の京成電鉄 <9009> が保有する約20％（約1.5兆円）の売り出しも懸念されている。投資ファンドは京成電鉄に対し、OLCの含み益を経営に活かすためにOLC株の売却を求めている。3月には1％分を売却したが今後も売る可能性があるという見方が強い。

株価が動くためには、4〜6月期の決算で想定以上のファンタジースプリングス効果が表れる必要がある。次回の決算に注目だ。

文/編集・dメニューマネー編集部
画像・©Disney