貯金ゼロ世帯の割合も確認！
30歳代は、結婚や出産などのライフイベントで出費が重なり、お金がない世帯も多いでしょう。
金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査」によると、30歳代二人以上世帯のうち貯金がまったくない世帯の割合は33.4％となっています。
【30歳代単身世帯の金融資産保有額】
- 金融資産非保有：33.4％
- 100万円未満：15.3％
- 100～200万円未満：8.3％
- 200～300万円未満：5.8％
- 300～400万円未満：5.2％
- 400～500万円未満：2.5％
- 500～700万円未満：6.1％
- 700～1000万円未満：8.0％
- 1000～1500万円未満：4.3％
- 1500～2000万円未満：2.5％
- 2000～3000万円未満：2.8％
- 3000万円以上：3.1％
- 無回答：2.8%
平均：459万円
中央値：90万
貯金が100万円未満の世帯も含めるとその割合は48.7％にもなり、多くの世帯では貯蓄がほとんどないことがわかります。
ただし、このまま貯金ができなくては安心して老後を送ることはできません。今のうちから、老後に向けた資産形成を始めることが重要です。
そこで本記事では、30歳代で「貯金ゼロ」でも間に合う資産形成のコツを5つ紹介します。老後に向けて今から資産形成を始めたい人は、ぜひ参考にしてみてください。
※編集部注：外部配信先では図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。
資産形成に回すお金を作る
当然ですが、まず資産形成に回すお金を作ることが重要です。借金をするのではなく、日々の収入を増やすか支出を抑えることで、資産形成に回す資金を用意しましょう。
いきなり収入を増やすことは難しいため、まずとりかかりたいのが固定費の削減です。固定費は一度削減できれば、継続して効果を見込めます。そのため、携帯料金や新聞代、保険料、アプリのサブスク料金などを確認しましょう。
特に、動画配信サービスなどは類似のサービスに複数契約している人も多いです。本当にそのサービスを契約する必要があるのかを、改めて考えてみてください。
少額から始める
投資と聞くと、数十万円や数百万円が必要と勘違いしている人も多いです。
ただし、最近は多くの証券会社で月100円や月1000円から投資ができます。そのため、高額な資金がなくても資産形成を始めることが可能です。
また、いきなり高額な投資をすると、値下がりに耐えきれずに狼狽売りしてしまう人も少なくありません。まずは少額から始めて、徐々に投資に慣れていきましょう。
毎月コツコツ積立を続ける
老後資産の用意など、長期的に資産を運用したい場合は積立投資がおすすめです。
積立投資とは、毎月同額を投資し続ける方法となります。積立投資をすることで、価格が下がっているときには多くの口数を、価格が上がっているときには少ない口数を購入でき、結果的に購入価格を平準化できるメリットがあります。
一度設定すれば、自動で積立ができる証券会社も多いので、ぜひ設定しましょう。
投資対象を分散する
投資対象を分散するのも、資産形成のコツです。
投資先を1つの銘柄に集中すると、その銘柄の価格が暴落した際に自分の資産も大きく減少してしまいます。一方で、投資先を100銘柄に分散しておけば、1銘柄の暴落による影響は少ないです。
投資信託を1本購入すれば、数百・数千といった銘柄に投資できます。そのため、手軽に分散投資をしたい人は、投資信託の購入も検討してみてください。
年齢に応じてリスクをコントロールする
年齢に応じて、取れるリスクは異なります。
30歳代は比較的リスクを取りやすいですが、60歳代になるとリスクを抑えた運用が必要です。そのため、年齢に応じて投資する資産分配を考える必要があります。
一つの考え方として、「100ー年齢」の割合を株式などのリスクが比較的高い資産に投資するというものがあります。
例えば、30歳であれば資産全体の70％を株式などで保有し、30％を現金や債券などの低リスクな商品に投資するイメージです。50歳になると、50％を株式、50％を現金、債券などに組み替えます。
このように、年齢を意識した資産形成を心がけてみてください。
30歳代から資産形成を始めよう
本記事では、30歳代から始める資産形成のコツを5つ紹介しました。これらの資産形成のコツを抑えて、資産運用を検討してみてはいかがでしょうか。
また、資産形成をするならNISAやiDeCoなどの国の制度を利用しましょう。これらは投資で得た利益が非課税となるため、より効率的な資産運用が可能です。
NISA・iDeCoを活用し、ゆとりのある老後を目指してみてはいかがでしょうか。
参考資料
- 金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査」
- 金融庁「NISA早わかりガイドブック」
（2025年5月8日公開記事）