「貯蓄100万円未満の割合」と「貯蓄2000万円以上の割合」
物価が高騰し続ける現代において、「貯金したいけれど、なかなか余裕がない」と感じている家庭は少なくないでしょう。
それでも、教育費や住宅購入、老後の備えなど、人生の大きなライフイベントにはまとまった費用が必要になるため、日常的に貯金を習慣化することが重要です。
では、30歳代から70歳代の間で、一般的にどれくらいの貯蓄額が「標準」とされるのでしょうか。
本記事では、「30歳代・40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」の平均貯蓄額について詳しく紹介します。
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物価上昇が止まらない…カレーライス物価が初めて「1食400円超」に
株式会社帝国データバンクによると、家庭で調理する「カレーライス」の1食あたりのコストが2025年2月に407円となり、初めて400円を突破しました。
これは前年同月より88円（約27.6％）高く、11カ月連続で過去最高を更新しています。
近年、特に顕著なのがコメ価格の上昇で、ジャガイモやニンジンといった野菜類に加え、輸入牛肉も高値で推移しており、カレーをはじめとした家庭料理の材料費が全体的に膨らんでいるのです。
また、2020年を基準値（100）とする「カレーライス物価指数」は2025年2月時点で148.4に達し、過去5年で約1.5倍、10年スパンでは6割以上の上昇幅となっています。
東京都区部の物価傾向をもとにした予測では、今後も食材価格の上昇に加えて、電気やガスといったエネルギーコストも再び上昇に転じる可能性が指摘されています。
こうした生活必需品の値上がりは家計に負担をかけ続けており、物価上昇の影響はますます深刻さを増しているのが現状です。
では、こうした状況下においても、果たして多くの家庭で計画的な貯蓄ができているのでしょうか。
みんな貯蓄できてる？「30歳代・40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」の平均貯蓄額
次に、「30歳代・40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」の平均貯蓄額を、単身世帯・二人以上世帯それぞれで確認していきましょう。
【単身世帯】30歳代〜70歳代の「平均貯蓄額」はいくら？
金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、30歳代〜70歳代・単身世帯の「平均貯蓄額」は下記のとおりです。
【単身世帯】30歳代〜70歳代の「平均貯蓄額（平均・中央値）」
- 30歳代：平均値459万円・中央値90万円
- 40歳代：平均値883万円・中央値85万円
- 50歳代：平均値1087万円・中央値30万円
- 60歳代：平均値1679万円・中央値350万円
- 70歳代：平均値1634万円・中央値475万円
【二人以上世帯】30歳代〜70歳代の「平均貯蓄額」はいくら？
金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、30歳代〜70歳代・二人以上世帯の「平均貯蓄額」は下記のとおりです。
【二人以上世帯】30歳代〜70歳代の「平均貯蓄額（平均・中央値）」
- 30歳代：平均値677万円・中央値180万円
- 40歳代：平均値944万円・中央値250万円
- 50歳代：平均値1168万円・中央値250万円
- 60歳代：平均値2033万円・中央値650万円
- 70歳代：平均値1923万円・中央値800万円
平均貯蓄額のデータを見ると、物価が上昇する中でも多くの世帯が堅実に貯蓄しているように思えるかもしれません。
しかし、平均値は一部の高額な貯蓄を持つ層によって引き上げられやすく、実態とはズレがあることも少なくありません。
その点、中央値はより現実に近い水準を示しており、年代別に見ても1000万円を超えているケースはほとんどないのが実情です。
さらに、平均値と中央値の開きが大きいことから、貯蓄額に大きな個人差や格差が存在していることもうかがえます。
では、各年代において「貯蓄100万円未満の世帯」と「貯蓄2000万円以上の世帯」はどのくらいいるのでしょうか。
次章では、30歳代〜70歳代の貯蓄割合について、さらに詳しく見ていきましょう。
「30歳代・40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」の貯蓄割合
前述したように、各年代で貯蓄額に大きな差があり、「貯蓄がほとんどない」世帯も一定数存在しています。
金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、単身世帯・二人以上世帯における「貯蓄100万円未満の世帯」と「貯蓄2000万円以上の世帯」の割合は以下のとおりです。
【単身世帯：年代・貯蓄100万円未満の割合・貯蓄2000万円以上の割合】
- 30歳代：48.7%・5.9%
- 40歳代：48.7%・12.3%
- 50歳代：53.3%・15.0%
- 60歳代：36.6%・22.9%
- 70歳代：32.1%・22.0%
【二人以上世帯：年代・貯蓄100万円未満の割合・貯蓄2000万円以上の割合】
- 30歳代：24.4%・6.8%
- 40歳代：17.4%・13.0%
- 50歳代：14.6%・21.9%
- 60歳代：11.8%・40.5%
- 70歳代：10.3%・38.7%
単身世帯・二人以上世帯のいずれにおいても、どの年代でも貯蓄がほとんどない世帯が全体の2〜4割程度存在していることが明らかになっています。
一方で、貯蓄が2000万円を超える世帯の割合は、30〜50歳代では約1〜2割程度にとどまり、60歳代・70歳代でも2〜4割と、意外に多くはありません。
こうした現状を踏まえると、日々の収入の中からどれだけの金額を貯蓄に充てているのか、現役世代の貯蓄習慣にも注目する必要があるでしょう。
次章では、「30歳代・40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」がどのくらい収入から貯蓄に回しているのかについて確認していきます。
「30歳代・40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」は収入の何%を貯蓄に回している？
金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」を参考に、30歳代〜70歳代が収入からどのくらい貯蓄に回しているのかを見ていきます。
上記の調査結果によると、各年代における手取り収入からの貯蓄割合は下記のとおりです。※金融資産保有世帯のうち金融資産に振り分けた世帯
【単身世帯：手取り収入からの貯蓄割合の平均】
- 30歳代：14%
- 40歳代：12%
- 50歳代：13%
- 60歳代：15%
- 70歳代：16%
【二人以上世帯：手取り収入からの貯蓄割合の平均】
- 30歳代：14%
- 40歳代：13%
- 50歳代：12%
- 60歳代：13%
- 70歳代：14%
世帯構成を問わず、各年代における手取り収入のうち、おおむね1割程度が貯蓄に充てられている傾向があります。
老後を安心して迎えるためには、収入が安定している現役時代に、いかに計画的に資産形成を進めておくかが重要なポイントとなるでしょう。
物価高に負けない！資産運用を活用して賢く貯蓄をしよう
本記事では、「30歳代・40歳代・50歳代・60歳代・70歳代」の平均貯蓄額について紹介していきました。
貯蓄額や貯蓄割合のデータを見てみると、「順調に貯蓄をしている世帯」と「貯蓄があまりない世帯」との間に差が広がっていることが分かります。
物価の高騰で家計が厳しくなっている現状ですが、資産運用を活用することで、効率よく貯蓄を進めることが可能です。
特に、NISA制度は運用益に税金がかからないため、資産形成をより有利に進めることができます。
少額から始められるかつ長期的な運用がしやすいため、資産を増やす手段として有効です。
物価高騰が進む現代だからこそ、このタイミングでNISAを活用した資産形成を考えるのは賢い選択かもしれません。
参考資料
- 株式会社帝国データバンク「2025年2月のカレーライス物価、1食407円 初の400円突破 5年間で5割高、コメ・野菜の値上がりが家計直撃 3月は1食420円前後まで上昇予想」
- 金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」
（2025年5月11日公開記事）