前の家は50㎡台が主流、新しい家は倍の広さに？
家を買う際に広さは重要なポイントとなる。家を買う前に住んでいたところと買った家の広さを聞いた住宅金融支援機構による最新調査※の結果は次のとおりだ。
※「住宅ローン利用者の実態調査 【住宅ローン利用者調査（2025年４月調査）】」（住宅金融支援機構、2025年6月27日）
新しい家を買う直前に住んでいた住宅の延面積ランキング
1位 50㎡以上～60㎡未満 17.5％
2位 60㎡以上～70㎡未満 13.6％
3位 40㎡以上～50㎡未満 12.9％
4位 30㎡未満 11.8％
5位 70㎡以上～80㎡未満 11.2％
6位 30㎡以上～40㎡未満 10.9％
7位 80㎡以上～90㎡未満 4.9％
8位 90㎡以上～100㎡未満 4.4％
9位 100㎡以上～110㎡未満 3.8％
10位 160㎡以上 3.0％
出所：住宅金融支援機構「住宅ローン利用者の実態調査 【住宅ローン利用者調査（2025年４月調査）】」よりFinasee編集部作成
直前に住んでいた住宅の延面積を問う質問では、「50㎡以上〜60㎡未満」が最も多く17.5%を占めていた。次いで60㎡台(13.6%)、40㎡台(12.9%)と続いている。全体の過半数（53.1％）が以前は60㎡未満の住居に住んでいたことになる。
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新しい家は「100㎡以上〜110㎡未満」が最多
対して新しく購入した住宅の延面積では「100㎡以上〜110㎡未満」が13.6%で最多となり、居住面積が大幅に拡大している傾向が明らかになった。
新しく取得した住宅の延面積ランキング
1位 100㎡以上～110㎡未満 13.6％
2位 70㎡以上～80㎡未満 12.4％
3位 60㎡以上～70㎡未満 12.2％
4位 90㎡～100㎡未満 11.2％
5位 80㎡以上～90㎡未満 9.3％
6位 50㎡以上～60㎡未満 8.0％
7位 30㎡以上～40㎡未満 5.7％
8位 110㎡以上～120㎡未満 5.6％
9位 40㎡以上～50㎡未満 5.5％
10位 120㎡以上～130㎡未満 4.4％
出所：住宅金融支援機構「住宅ローン利用者の実態調査 【住宅ローン利用者調査（2025年４月調査）】」よりFinasee編集部作成
以下、具体的に見ていくと70㎡台(12.4%)、60㎡台(12.2%)と続いている。傾向をまとめると、「60㎡以上～110㎡未満」の住宅を取得した人が58.7％と全体の約６割を占めており、ボリュームゾーンといえる。直前に住んでいたところと比較して、新しい住宅では生活空間が広がっていることがうかがえる。
より詳しく見ると、直前の住まいの面積は「30㎡未満〜70㎡未満」に集中していたのに対し、購入後は「70㎡以上〜110㎡未満」へと大きくシフトしている。このことから多くの人が住宅購入を機に生活空間を大幅に拡大していると推測できる。特に100㎡以上～110㎡未満が最も多い理由は、調査が首都圏だけでなく全国を対象に行われていることにもありそうだ。
年代別の傾向から見る住まい選びのポイント
調査結果から年代別の住宅取得のためのポイントを考えてみたい。
＜20代・30代＞
・結婚や出産を機に住宅購入を検討する場合は、将来の家族構成の変化を見越した間取りや拡張性を重視する。
・共働き世帯が多い年代であり、通勤の利便性や子育て環境のバランスを考慮した立地選択を視野に入れたい。
・長期的な住宅ローン返済が可能な資金計画を立てる。
＜40代＞
・子どもがいる場合は成長に合わせた個室の確保や学習スペースなど、具体的な空間ニーズを明確にする。
・「賃貸の家賃が高い」と感じている人は住宅ローンと家賃の比較検討を詳細に行う。
・将来のキャリアが見えてくる年代でもあるため、無理のない返済計画を立てた上で希望する住宅の条件を吟味する。
＜50代・60代＞
・ 50代では今後の収入と支出を見通し、住宅ローンの完済時期と退職時期のバランスを考慮する。
・60代では「暮らしやすさ」を最優先し、バリアフリー設計や維持管理のしやすさを重視する。
・家族との同居や相続を視野に入れている場合は、その条件や希望を考慮した住宅を選ぶ。
住居面積の拡大傾向から見ると、多くの人が新しい住宅によって居住空間を広げていることが分かる。しかし広さだけでなく、家族構成や生活スタイルに合った間取りや設備も重要な検討要素となる。人によってはテレワークのための在宅勤務スペースの確保など新たな住空間ニーズも考慮すべきだろう。
住宅購入は人生における大きな決断であり、人によって優先すべき条件は異なる。調査結果を参考に、自分にとって本当に必要な住まいとは何かを見直し、後悔のない住宅選びを実現してほしい。
調査概要 調査名：「住宅ローン利用者の実態調査 【住宅ローン利用者調査（2025年4月調査）】」 調査主体：住宅金融支援機構 公表日：2025年6月27日 調査期間：2025年4月30日～5月12日 調査対象：2024年10月～2025年3月までに個人向け住宅ローン※の借り入れをした1397人（全国20歳以上～70歳未満、学生・無職除く） ※借換、リフォームローン、土地のみローン、投資用ローン除く）
Finasee編集部
「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。