各販売会社が公開するデータをもとに、編集部独自の分析で投資信託の売れ筋を考察する連載。今回は、松井証券のデータをもとに解説。
松井証券の投信売れ筋ランキングの2025年8月のトップ2は6月と同様に「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）」（愛称：世界のベスト）、「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」（愛称：オルカン）だった。第3位にはトップ10圏外から「eMAXIS Slim米国株式（S&P500）」がジャンプアップしてランクイン。第3位だった「ピクテ・ゴールド（為替ヘッジなし）」は第4位に後退し、第4位だった「三菱UFJ純金ファンド」は第10位にまで下がった。6月に第6位だった「ROBOPROファンド」は第8位に後退したものの、第8位だった「WCM世界成長株厳選ファンド（予想分配金提示型）」は第6位に上昇し、「東京海上・宇宙関連株式ファンド（為替ヘッジなし）」は第9位にとどまった。
定番ファンドから人気を奪う新ファンドの台頭
松井証券の売れ筋トップ10には、「オルカン」や「eMAXIS Slim 株式株式（S&P500）」や「iFreeNEXT FANG+インデックス」などの定番インデックスファンドや「世界のベスト」のような売れ筋常連のアクティブファンドではない、ユニークなアクティブファンドがランクインしている。「WCM 世界成長株厳選ファンド」、「ROBOPROファンド」、「東京海上・宇宙関連株式ファンド」などは、それぞれユニークな特徴があるファンドといえ、今後の主役になってもおかしくない魅力がある。このような新しいファンドが台頭してきたのは、2020年3月のコロナショック以降に米国テクノロジー株主導で値上がりしてきた世界の株式市場が、5年目になって転換期を迎えていることの現れなのかもしれない。
これら新しいファンドのパフォーマンスは、2025年になって「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」よりも高い成績を残している「オルカン」を、いずれも上回っている。年初来の基準価額（分配金込み）の上昇率は、「東京海上・宇宙関連株式ファンド」が最も高く27.53％、「WCM 世界成長株厳選ファンド」は19.99％、バランス型の「ROBOPROファンド」も9.65％だ。「オルカン」の5.56％をいずれも大きく上回っている。この成績の差が定着するものであれば、これら新しいファンドの評価は一段と高まるものになっていこう。
三者三様の特徴を発揮するアクティブファンド
「WCM 世界成長株厳選ファンド」は2021年10月設定。米独立系運用会社のWCM社の運用ノウハウを生かし、日本を含む世界の成長株に厳選投資するファンドだ。2025年7月末時点の組み入れ銘柄数は33銘柄と、銘柄数は絞り込んでいる。しかも、上位組み入れ銘柄は米国ソフトウエア会社の「アップラビン」、シンガポールのメディアである「シーADR」、ドイツの「シーメンス・エナジー」、カナダのテクノロジー会社「セレスティカ」など、従来の組み入れ銘柄の人気銘柄だった「エヌビディア」や「マイクロソフト」、「メタ・プラットフォームズ」などとは無縁のラインナップになっている。
しかも、「予想分配金提示型」コースでは、1万口当たりの分配金実績が7月は400円で、過去1年間の分配金合計額は3300円になっている。分配金利回りは31.94％になり、これは公募の毎月決算型ファンドの中で、最も高い利回りだ。この高い分配金が出せるのは、基準価額が安定的に上昇しているためであり、ファンドの銘柄選定能力が、現状のマーケットでは、相対的に優れたものであることがうかがえる。
「ROBOPROファンド」は株価や金利、為替やコモディティ価格などさまざまなマーケットデータを分析し、投資対象資産の期待収益率や相関関係などをコンピューター・プログラムを駆使して評価・評価分析して最適な資産配分比率を決定するバランスファンドだ。投資対象資産は、世界の株式、債券、リート（不動産投信）、コモディティなどになっている。安定的に優れた成績を残して近年の注目を集めるファンドの1つになってきた。
「東京海上・宇宙関連株式ファンド」は文字通り、世界の宇宙関連企業に投資するファンドだ。「ロケット・衛星開発製造、打ち上げサービス」をはじめ、「宇宙データの利用サービス」、「宇宙ビジネスを支える関連ビジネス」、そして、「新たな宇宙ビジネス」まで、幅広く宇宙関連企業を投資対象としている。宇宙関連事業はロケットの小型化が進んだことで1本あたりの打ち上げコストが大幅に低減し、かつてない勢いで宇宙開発が進む環境となってきている。将来が楽しみなテーマといえる。
執筆／ライター・記者 徳永 浩
Finasee編集部
「一億総資産形成時代、選択肢の多い老後を皆様に」をミッションに掲げるwebメディア。40～50代の資産形成層を主なターゲットとし、投資信託などの金融商品から、NISAや確定拠出年金といった制度、さらには金融業界の深掘り記事まで、多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせた記事を制作・編集している。