日本株インデックス、基本の3本柱は「TOPIX」「日経平均株価」「JPX日経インデックス400」
「高市相場」で日本株市場が再評価されつつある。新NISA元年の2024年は、S&P500指数や「オールカントリー（全世界株式）」に資金が集まっていたが、企業改革や政策支援の追い風を受け、「日本株も良いかもしれない」と思った方も多いのではないだろうか。
投資信託を通じて日本株に投資する上での選択肢は数多あるが、最初の1歩として取り入れるなら、まずは代表的インデックスを押さえておきたい。日本株で新NISAのつみたて投資枠に採用されている指数は、TOPIX、日経平均株価、JPX日経インデックス400の3つ。いずれも日本株市場を代表するベンチマークであり、長期・分散投資の基礎となる指標だ。構成や算出方法にはそれぞれ個性があり、「どの日本株の姿を映しているか」が異なる。まずはこの3指数の特徴を押さえ、自分に合った投資の入り口を考えてみたい。
代表的3指数の特徴と値動きの違いは…
日本株市場全体の動きを最も広く反映しているのがTOPIX（東証株価指数）である。東証プライム市場に上場するすべての銘柄を対象とし、時価総額加重平均で算出される。大型から中小型まで幅広い企業を網羅しており、「日本株市場の平均値」として機関投資家の間で広く使われている。
一方で、ニュースなどで最も目にする機会が多いのが日経平均株価（日経225）だ。東証プライム市場の中から選ばれた225銘柄の株価を単純平均して算出するため、株価の高い（いわゆる「値がさ」）銘柄の動きが指数全体に影響しやすい。構成銘柄数は少ないものの、経済ニュースや相場の象徴として投資家心理を映しやすいのが特徴だ。
そして2014年に登場したJPX日経インデックス400（JPX日経400）は、収益性やガバナンスなどの観点から選ばれた企業で構成される。単なる時価総額ではなく、ROE（自己資本利益率）や経営の質を重視しており、「投資家にとって魅力ある企業群」を可視化した指数といえる。TOPIXや日経平均株価ほど知名度は高くないが、企業改革や資本効率の改善といった流れを捉える上で注目されてきた。
この3つの代表的な日本株インデックスは、3年、5年といった中期的なリターンで見ると成績に大きな差はない。いずれも日本株市場全体の成長をしっかり取り込んでおり、長期投資の「土台」としては共通して活用できる存在だ。とはいえ、短期的には構成や計算方法の違いから値動きに特徴が出ることもある。
例えば、日経225は構成銘柄が225と限られ、しかも値がさ株や大型株の影響を受けやすい。一方、TOPIXは中小型株を含む幅広い銘柄で構成されており、そうした銘柄が堅調な局面では優位に立つことがある。また、JPX日経400はROEやガバナンスを重視する選定ルールのため、企業改革が注目される局面で強さを発揮しやすい。各指数の構成銘柄の違いがどのような相場で優位になりやすいかということを理解しておくと、インデックス投資をより立体的に捉えられるだろう。
ETFならではの「日本株の多様な顔」
同じ「日本株インデックス」でも、ETF（上場投資信託）を含めると選択肢が一気に広がる。ETFでは、先述した3つの指数に加え、特定の投資テーマやセクター、配当戦略などを反映した指数が数多く上場している。以下に例を挙げる。
１．高配当株
安定配当を重視する投資家向け。安定配当を重視する投資家向け。ETFは投資信託と異なり、受け取った配当金を内部留保せずに分配する仕組みとなっている。直近では配当利回りが3％を超える銘柄も多いため、定期的に分配金を受け取りたい投資家や、キャッシュフロー重視の長期保有を考える人に向いている。
２．セクター・テーマ
特定の業種や成長テーマにピンポイントで効率よく投資ができる。テーマ型ETFは、指数の段階で構成銘柄が明確に定義されているため、個別株を選ばなくても「どの領域に投資しているか」が分かりやすい。また、業種別ETF（TOPIX-17シリーズなど）は、日本の上場企業の中でもセクターごとに分散できるため、「景気敏感株を増やしたい」「ディフェンシブを厚めに持ちたい」といった調整にも活用できる。
なお、同じインデックスでも、投資信託とETFでは使い勝手が異なる。投資信託は最小100円から投資ができるが、価格の公表は1日1回だけである。時間を味方につけて少しずつ積み立てていきたいという人には最適だ。これに対しETFは、株式と同様、市場でリアルタイムに売買ができる。株式市場の動向を見ながら自身で投資タイミングを検討したいという人に適している。ただし、売買手数料やスプレッド（価格差）の存在には留意してほしい。どちらが優れているというよりも、投資スタイルに合わせて選ぶことが大切だ。
以上見てきた通り、日本株インデックスは、構成や算出方法こそ異なるものの、いずれも日本企業の成長や市場全体の変化をしっかりと反映している。長期投資の「土台」として、まずはこうした代表的インデックスを押さえておくことが、日本株投資を理解する第一歩となるだろう。そのうえで次回は、こうしたインデックスを「上回る」成果を目指す、日本株アクティブファンドの現在地を取り上げたい。
篠田 尚子/楽天証券客員研究員 ファンドアナリスト
慶應義塾大学卒業後、国内銀行を経て2006年ロイター・ジャパン入社。傘下の投資信託評価機関リッパーにて、投信業界の分析レポート執筆、評価分析などの業務に従事。2013年、楽天証券経済研究所入所。日本には数少ないファンドアナリストとして、評価分析業務の他、資産形成セミナーの講師も務めるなど投資教育にも積極的に取り組む。近著に『【2024年新制度対応版】NISA＆iDeCo完全ガイド』『FP＆投資信託のプロが教える新NISA完全ガイド』（ともにSBクリエイティブ）。