生命保険はいらない？生命保険が不要な人の特徴と未加入のデメリットについて解説

生命保険文化センター「2024年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、世帯の加入状況（個人年金保険を含む）は、加入率が89.2％で、年間払込み保険料が35万3,000円です。1カ月あたりの平均保険料は約2万9,400円で、加入件数は平均約3.8件です。
「自分より多い（もしくは少ない）」などと、平均データとの差を感じた方もいるでしょう。

そこで、もう少し詳しく、世帯主年齢別や世帯年収別などで見ていきましょう。（いずれも民間保険、簡易保険、JA、県民共済・生協などを含む）

世帯主の年齢によって、世帯の保険加入率は異なるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

29歳以下は7割未満ですが、30代からは8割を超え、45歳以上では9割になっています。また、70代以降は9割未満と、高齢になるにつれて少々減っていることがわかります。

世帯年収によっても保険の加入率は異なるのでしょうか。詳しい数字を見ていきましょう。

世帯年収が増えるとともに、保険の世帯加入率が上がっていることがわかります。

世帯主の年齢によっても、年間の払込み保険料は異なるのでしょうか。詳しいデータを見てみましょう。

年間払込み保険料が最も多いのは、55～59歳で40万7,000円です。1カ月あたりでは、約3万3,900円となります。

次に、世帯年収によっても年間払込み保険料はどのくらい異なるのでしょうか。具体的に見てみましょう。

世帯年収が高くなればなるほど、年間払込み保険料が増えていることがわかります。最も高いのは世帯年収1,000万円以上の世帯で、年間55万4,000円です。月額に換算すると、約4万6,200円となります。

この数字を見ると、「自分はあまり保険に入っていないけれど、大丈夫だろうか」と不安になった方や、逆に「自分はもっとたくさん保険に入っている。入りすぎかもしれない」と感じた方もいるかもしれません。

また、「生命保険はいらない」という話を耳にすることもあるでしょう。そのため、「自分はどうしたらよいのか」と混乱する方も多いと思いますが、保険の要不要は、年齢や世帯年収だけで決まるものではありません。もっと保険が必要な方もいれば、逆に保険がいらない方というケースもあります。

では果たして、「生命保険がいらない人」とは、どんな方なのでしょうか。
以下、例を紹介します。

保険が不要になる可能性のある例

• 夫婦共働きで、どちらかに万一のことがあっても、残った一人が家計を支えることができる方
• 団信（団体信用生命保険）を付帯して住宅ローンを組んでいるため、万一の際にも残されたご家族がお金の心配をせずに引続きご自宅に住むことができ、かつ住居費以外についてもその後の生活資金などの分の貯蓄ができている方
• 資産が豊富にあり、万一の際にもその資産によって生活がまかなえる方
• 扶養している家族がいないため、自分に万一のことがあった場合にお金を残す必要がない方

しかし、いずれも「生命保険が全くいらない」とはかぎりません。万一の際の葬儀代やお墓の費用を含め、ご家庭の収支を整理し、公的保障や貯蓄、その後の収入で家計が成り立つかを確認したうえで、保険が必要かどうかを判断することが大切です。

生命保険に入らない場合は、どんなデメリットがあるのでしょうか。「生命保険に加入しない」と決めている方も、念のため確認しておきましょう。

死亡保障のある保険に未加入の状態で万一のことがあった際、家族の生活費や教育費のほか、ペアローンのため住宅ローン返済が残っている場合などでは、突然の収入減によって家計が厳しくなる可能性があります。特に、小さな子どもがいる家庭や、共働きで収入に偏りがある場合は注意が必要です。

日本では、高額療養費制度によって医療費の自己負担額には上限がありますが、長期入院・療養によって収入が減るもしくは無くなるといったことが起きると、家計が大きく圧迫される恐れがあります。
特に自営業やフリーランスの方は、有給制度や傷病手当金といった制度が使えないため、医療保険に未加入なまま大きな病気やケガをしてしまうと影響が大きくなりがちです。

万一のケースや病気・ケガによる収入減で貯蓄を取り崩す状況が続くと、貯蓄が減る一方となり、将来に対する不安が高まります。家族の病気やケガなどで、ただでさえ心理的負担が大きいなか、「お金が減っていくこと」への心配が重なることで、精神的ストレスが大きくなる恐れがあります。

これらデメリットをしっかり押さえたうえで、保険に加入するかどうかを改めて確認することをおすすめします。

とはいえ、いろいろな保険に加入しすぎると、保険料が生活費を圧迫しますし、必要な保険が足りないと、万一の際に生活が困窮してしまいます。万一のときにどんなことが困るかをしっかり把握したうえで、保険の要不要を考えることが大切です。

「保険に入っていなかったけど、考えてみた方がいいのかな」「今入っている保険に過不足はないのかな」と思われた方は、いろいろな保険会社の商品を扱っているイオン銀行へのご相談がおすすめです。さまざまな会社の保険の特徴について教えてもらいながら、自分にあった保険を検討することができます。多くの店舗はイオン・イオンモールに併設されているため、お買い物のついでに相談ができて便利です。

また、保険だけでなく、定期預金や投資信託など、さまざまな金融商品のお取扱いもあるため、資産形成を含めてお金全体の相談をすることもできます。
ご相談は無料でできます。来店ご予約のうえ、ぜひお気軽にご相談ください。

≫イオン銀行に来店する

お申込みに際しては、以下のご留意点を必ずご確認ください。