つみたてNISAとiDeCoは、それぞれ税の優遇があるので、できれば2つの制度を上限まで活用して税の恩恵を受けたいところです。つみたてNISAとiDeCoを特に併用すべきなのはどんな人でしょうか。

併用が効果的な人1──セーフティネットの少ない自営業・フリーランス

自営業・フリーランスの人に、つみたてNISAとiDeCoの併用は強い味方になります。

なぜかというと、会社員の公的年金は国民年金と厚生年金の「二階建て」ですが、自営業・フリーランスには厚生年金はなく、ここだけを見ると「一階建て」だからです。国民年金を満額受け取ったとしても年額で約78万円であり、現役中にできるだけ上乗せをしておく必要があります。

ただ、自営業・フリーランスの年金の上乗せ制度がないわけではありません。「iDeCo」「国民年金基金」「小規模企業共済」などです。

このうち、「iDeCo」は加入者が自分で運用するため将来の受取額の保証はありませんが、運用次第ではインフレに対応できます。

iDeCoに加入できるのは60歳（条件を満たせば65歳）までですが、定年のない自営業・フリーランスの人は働いて収入のあるうちは資産作りが可能です。iDeCoに加入できなくなったら、つみたてNISAで非課税投資を続けるとよいでしょう。

また「国民年金基金」「小規模企業共済」は予定利率をそれぞれ1.5%、1.0%として将来の受取額が決められる仕組みです。しかし将来、予定利率以上のインフレが起きたときには、せっかく準備した資産では不足するリスクがあります。

併用が効果的な人2──生涯独身で過ごす予定の人

一生独身で過ごすつもりの人は、iDeCoとつみたてNISAを活用して老後の不安を解消しましょう。老後を自分ひとりで生きる場合、施設の入居費用なども考え、まとまった資金が必要です。計画的な準備のためには、老後資金作りに特化したiDeCoの上限までの活用が有力な選択肢となります。

住宅購入などの差し迫った資金の需要がなければ、できる限り上乗せをしておくと安心です。その場合、老後資金としても使えて、途中で必要になれば自由に引き出せるつみたてNISAは使い勝手のよい制度です。

老後資金準備の必要性が高い人はつみたてNISAとiDeCoを併用したい

老後資金を10年以上の時間をかけて準備できるなら、つみたてNISAとiDeCoを併用すると、税制メリットを最大限活かせます。

それぞれを上限まで積み立てれば、必要資金の多くを効率よく準備できるでしょう。

文・松田聡子（ファイナンシャル・プランナー）
編集・dメニューマネー編集部

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