ダイエットや禁煙をがんばっている人は保険料を安くできるかもしれない──。

保険会社各社が健康的な生活習慣を送っている人に対し、保険料が安くなったり、キャッシュバックを受けられたりする商品を出しているからだ。「健康増進型保険」と呼ばれるものだが、どれくらい安くなるのだろうか。

体に気をつけると保険はどのくらい安くなるのか

健康増進型保険は、保険のオプション、特約のようなもの。生命保険や医療保険で割引を受けるためにつけられる。ピンとこない人も、テレビCMや広告などで「保険料をキャッシュバック」というフレーズを耳にした人は多いだろう。

健康増進型保険の販売数は増えている。住友生命の「Vitality」は2018年の発売以来年々売り上げを伸ばしており、2021年度の販売件数は過去最高を記録したという。

この保険の魅力は何といっても割引だが、どのくらい安くなるのだろうか。

たとえば、住友生命のドクターGOという医療保険に「Vitality」を加えると、40歳男性の標準プランでは月額の保険料1万4,320円のところ、1万3,440円と約900円割引される。

また、SOMPOひまわり生命の「じぶんと家族のお守り健康体料率特約」では、同社の基準を満たしたうえで非喫煙者なら、標準保険料月額5,440円が3,640円と、なんと約33％も安くなるのだ。

どんな人が保険料を安くできるのか

割引を受けるには“健康体”でないといけないのだが、その基準は保険会社で異なる。一般には、BMIと呼ばれる肥満度を測る数値、血圧や喫煙歴などが基準となっている。

なおBMIは体重（kg）を身長（m)の二乗で割って出す。標準が22だ。たとえば身長170cm（1.7m）、体重が60kgなら、BMIはおよそ20ということだ。

たとえばSOMPOひまわり生命の「じぶんと家族のお守り健康体料率特約」では、健康体の基準は、BMIが18から27の範囲内で、血圧は最高140mmHg未満、最低90mmHg未満だ。

たばこを吸わない人なら、割引率はさらに高くなる。同社の基準では、非喫煙者の条件は1年以上喫煙していないこと。自己申告のほか、検査を受ける必要がある。

割引を受け続けるには、契約後も健康体を保つ必要があり、保険会社の中には、健康習慣を応援するサービスを提供しているところもある。

健康診断結果を報告したり、フィットネスジムを活用したりといった活動にポイントを付与し、そのポイント数を保険料割引のランクに反映しているのだ。

健康維持で保険料を節約……でも良い点ばかりではない

保険料を安くできるうえに健康維持にもつながる。良いとこばかりに思える健康増進型保険だがもちろんデメリットもある。

デメリット1　元の保険料が高ければ結局高くつく

健康増進型保険はあくまでもオプションとして選ぶものなので、割引を目当てにしても、元の保険料が高ければ結局高くついてしまう。

デメリット2　定期的に健康状態をチェックされる

割引を受けるには健康であり続けることが不可欠なので、保険会社からは定期的に健康状態をチェックされることになる。

デメリット3　健康状態が悪くなれば保険料が上がることも

契約時に健康体であっても、その後健康を害すれば割引を受けられなくなる。そればかりか保険料が上がることもあり得るのだ。

健康増進型保険は、ダイエットや禁煙をがんばっている人にとって保険料節約のチャンスといえる。保険を選ぶ目的は、本来、割引やキャッシュバックではないはずだが、日頃から健康維持に努めている人なら、検討してみる価値があるかもしれない。

文/編集・dメニューマネー編集部

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