AmazonやAppleのサービスで使える「ギフトカード」は、残額がカード本体に記録されている図書カードなどと違って、使える金額がカードそのものではなくサーバーに保存されており、詐欺に狙われやすいので注意が必要です。

ギフトカード詐欺に遭いやすいのはクオカードよりもアマギフ？

ギフトカードには2種類あり、カードやICチップに使用できる金額が記録されているもの（クオカードや図書カードなど）と、使用できる金額をインターネット上で管理する「サーバー型」のもの（AmazonギフトカードやAppleギフトカード）があります。

後者は、コンビニに売っているPOSA（Point of Sales Activation）カードをイメージすると分かりやすいでしょう。アマゾンやアップル以外に、楽天やVISA、JCBのギフトカード、プリペイドカードとして任天堂やプレイステーション、バンダイナムコのサービスが使えるものもあります。

サーバー型のギフトカードは、カードに記載されている番号を入力すると使えるようになるので、誰かに番号を教えてしまうと、その人がギフトカードを使えるようになってしまいます。

カードそのものが手元にないから安心してしまう人がいるため、詐欺でもサーバー型のギフトカードがターゲットにされやすいようです。

ギフトカード詐欺の手口を見抜くには

ギフトカード詐欺でよくある手口には、有料サイトの利用料金や、化粧品の料金の支払いを求めるケースのほか、「ギフトカードで決済すると大幅に値下げ」などと偽のサービスに誘導するケースがあります。

いずれの場合もカード番号を教えるよう求められたら、詐欺を疑ったほうがいいでしょう。

ギフトカード詐欺を防ぐコツ

ギフトカードの番号を教えないことのほかに、詐欺を防ぐには、そのカードを発行している会社以外の商品やサービスの支払いを求められたら詐欺と考えましょう。基本的に、ギフトカードは、発行された会社の商品やサービスでしか使うことができないからです。

ギフトカードの購入を求めてくる手段の一つにメールがありますが、身に覚えのないメール内にあるリンクをクリックしたり、記載されている電話番号に連絡したりしてはいけません。相手に個人情報が漏れたり、ウイルスに感染したりするからです。

詐欺に気づいたらギフトカード発行会社に連絡

ギフトカード詐欺と気づいたら、購入した時のレシートなどを用意して、すぐにギフトカード発行会社に連絡しましょう。詐欺がギフトカードを使う前に連絡できれば、使用を停められます。

しかし、カード番号を聞いた後、すぐに使われるケースがほとんどなので、返金は難しいと考えておいたほうがよさそうです。

ギフトカードの購入を求められたら消費者センターに相談してみるのもよいでしょう。事例に基づくアドバイスももらえますし、今後の詐欺から身を守るためのヒントももらうことができるかもしれません。

文/編集・dメニューマネー編集部

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