結婚式を体調不良や不慮の事故が原因で、延期やキャンセルする場合、どれくらいお金を取られるのだろうか。

キャンセル料は結婚式当日に近づくほど高くなる

そもそもキャンセル料がかかるのは、式場の本予約をしたあと、新郎新婦側の都合でキャンセルしたときだ。

キャンセル料は一般的に、式日に近づくほど高くなり、相場は次のとおりだ。

上の表にある「申込金」とは、本予約をするときに支払う手付け金のようなもので、相場は5万〜20万円ほどだ。キャンセル時期が早ければ、この申込金をもとにキャンセル料が決まる。

結婚式当日に近づくと、「見積額の●%」でキャンセル料は決まることが多い。

たとえば、見積額が300万円のときのキャンセル料が20%なら60万円、45%なら135万円かかり、当日のキャンセルなら300万円がかかってしまう。

キャンセル料だけでなく、招待状や席次表などの実費や、司会などを既に手配していたときは「外注解約料」もかかる。

延期料は時期によってはかからないことも

キャンセルではなく延期の場合、「元々の予定日から1年以内での延期」といった各式場の条件を満たすと費用がかからないこともある。

それ以上先に延期するときは、キャンセル料と同じように、日数に応じて「見積額の●%」の費用がかかる場合があるので注意してほしい。

キャンセル・延期料を安くする方法は？

キャンセル・延期料を抑えるためには、連絡を早めに式場へしたほうがいい。遅くなるほど費用は高くなる。

電話などの連絡だけでキャンセルしたことになるのか、書面での手続きが必要なのかも事前に確かめておいたほうがよい。

また、最近では、病気や身内の不幸などによるキャンセルに対して保険金が下りる「ブライダル保険（結婚式総合保険）」もある。

保険料が高いほど補償限度額も多くなり、たとえば、保険料が1万6000円なら限度額が150万円。保険料が5.6万円なら限度額が850万円のように定められている。

キャンセル、延期する可能性がありそうなら、保険を検討してもいいかもしれない。

文・廣瀬優香（フリーライター）
編集・dメニューマネー編集部
画像・Mitsuru Kumazawa / stock.adobe.com（画像はイメージです）

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