最近話題になっている「チャットGPT（ジーピーティー、chatGPT）」は、チャットで質問や要望を送ると、人工知能（AI）が回答を即座に返してくれるサービスで、日本でもパナソニックホールディングス <6752> やベネッセホールディングス <9783> が、「チャットGPT」をベースとしたシステムの利用を始めました。神奈川県横須賀市も市の日常業務に使う方針を明らかにしています。

アメリカのOpen AI社が作ったチャットサービスである「チャットGPT」の「GPT」は、何の略か知っていますか。

「チャットGPT」の開発を米マイクロソフト社が支援

「GPT」は、「Generative Pre-trained Transformer」（ジェネレーティブ・プリ・トレーンド・トランスフォーマー）の略です。ジェネレーティブとは、“新たに何かを生む・生成する”という意味。プリ・トレーンドは、“事前に学習させた”ということを指し。トランスフォーマーはもともと変圧器など変化させるものを指す言葉ですが、AIの深層学習モデルの一つでもあります。

要は、AIにあらかじめ膨大なデータを読み込ませて、文章、穴埋め問題、機械翻訳、質問応答などの文章を作らせる言語モデルと考えればよいでしょう。

「チャットGPT」は、その言語モデルを備えた対話型AIで、Googleのような検索エンジンとは違い、詩や小説、論文の作成・添削・校正、資料分析や要約などの課題を与えれば、具体的な文章で個別に応じてくれます。2023年1月に米マイクロソフト社がOpen AI社に、今後数年で数十億ドルを追加で投資をすると発表をしたことで、さらに注目が集まっています。

「チャットGPT」は便利だが課題も多い

「チャットGPT」は、2022年11月に無料で公開され、多くの言語に対応、今では検索エンジンに代わる技術ともいわれ、既に1億人以上が使っていると言われています

業務の作業時間や負担が減り効率化がはかれるため、生産性が上がると期待が寄せられていますが、さまざまな課題もあります。

たとえば、個人情報の流出の恐れがあることや、AIが生成した情報・文章そのものが誤っていることなどがあります。

日本でも大手企業の導入例が増えている

日本では、農林水産省や横須賀市などの官公庁や、大手企業で導入の動きが見られます。

たとえば、パナソニックホールディングスやベネッセホールディングスは、2023年4月から国内のグループ従業員が社内ネットワークを介して業務で使える環境を整えました。両社とも、効率化だけでなく、部門を超えて情報やアイデアを共有できるため、新たなビジネスにつながると期待しています。

他にも、ランサーズ <4484> は、「チャットGPT」の技術とLINEアプリを融合させて、一般のエンジニア向けにプログラミング関連の質問に答える「教えて、MENTAくん」をリリースしています。

文/編集・dメニューマネー編集部

【関連記事】
・「メルカリ活用術」断捨離しておこづかいを！
・ANAとJALの株主優待を徹底比較！おすすめはどっち？（外部）
・絶対避けたい！「老後破産」特集
・積立NISAを始めるタイミングは2023年がベスト？（外部）
・人気シリーズ「銀行員が教える」