［ヨハネスブルク／ロンドン　７日　ロイター］ - スイス資源大手グレンコアのゲイリー・ネイゲル最高経営責任者（ＣＥＯ）は７日、同社が石炭事業を保有し続けると表明した。株主の多数が魅力的な収益を見込めるとして保有に賛成したという。

グレンコアは先月、テック・リソーシズの原料炭事業買収を完了して自社の石炭事業に統合した後、これをスピンオフ（分離・独立）すべきかどうか株主に広く意見を募っていた。

ネイゲル氏は、欧州の株主からの石炭事業維持への支持は圧倒的だったと述べた。

石炭は新たな開発投資の動きが乏しい一方、エネルギー消費における存在感はこれからまだ何年も大きいままで需給ひっ迫と価格上昇が予想されるため、グレンコアが事業から得られる利益も膨らむと期待されている。

ネイゲル氏は、石炭事業が膨大な現金を生み出し、それらを自社株買いや配当を通じて株主にも還元できると強調。石炭事業を巡る環境面に関する投資家の懸念は過去９─１２カ月で和らいだと付け加えた。

同氏は、適切な価格や地域、規模であれば原料炭事業のさらなる買収を検討する意欲も示したが、アングロアメリカン が売りに出しているオーストラリアの原料炭事業の取得を考えるかどうかには言及しなかった。

今年上半期の純損益は２億３３００万ドルの赤字、利払い・税・償却前利益（ＥＢＩＴＤＡ）は３３％減の６３億ドルだった。