台風6号や7号で新幹線や飛行機の運行に大きな影響が出て、久しぶりの旅行や帰省に影響が出たという人は多いでしょう。まだ台風シーズン、これから旅行などを計画している人が気になるのは、台風の影響で予約を取り消さなければならない時にキャンセル料がかかるどうかでしょう。

ホテル・旅館──台風で公共交通機関が止まったら「キャンセル料不要」が一般的

ホテルや旅館が台風で被災して宿泊できない場合、キャンセル料はかかりません。また、台風で公共交通機関（電車・新幹線・飛行機など）が止まりホテルや旅館に向かえない場合も、キャンセル料はかからないのが一般的です。

ただし、公共交通機関が止まっていても、連絡を入れずキャンセルするとキャンセル料がかかることがあるので、連絡はしましょう。

またキャンセル料がかからないのは、実態として、ホテル・旅館の厚意であることがほとんどです。ホテルや旅館は食材の手配などもありますので、キャンセルを決めた時点で速やかに連絡を入れましょう。

新幹線──台風で運休した場合、キャンセル料なし

台風で新幹線が止まった場合、全額（特急券＋乗車券）がキャンセル料なしで払い戻せます。払い戻し期限は、運休が発生した日から1年間です。また、後続の運転している列車に振り替えることもできます。

それでは、在来線が止まるなどして新幹線の駅に向かえない場合はどうかというと、基本的に自己都合によるキャンセルとなり、キャンセル料がかかるかどうかはケースバイケースのようです。払い戻しの案内が出ていないか確たかめ、問い合わせましょう。

なお、新幹線の予約にキャンセル料がかかる場合、乗車券では220円がかかり、特急券では、出発日の2日前までは340円、出発日の前日から出発時刻までは特急料金の30％（ただし最低340円）がかかります。

飛行機──台風による欠航ではキャンセル料なしで払い戻し・振替できる

台風で飛行機が欠航した場合、キャンセル料なしで払い戻しの手続きができます。

たとえば全日空（ANAホールディングス <9202> )の場合、払い戻し期間は、予定していた出発日から30日以内です。また、飛行機が欠航すると、振替便に変更できます。

飛行機ではなく、電車が止まって空港に着けない場合、JAL（日本航空 <9201> )やANAなどでは、（電車などの）運休や遅延を証明する書類を用意して窓口に連絡すれば、キャンセル料がかからず、払い戻しや振替ができます。

文・武藤貴子（ファイナンシャル・プランナー）
編集・dメニューマネー編集部

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