アイドルの音声メッセージ付きデジタルトレカが雑誌の特典になったり、一般の人がアート作品を販売して高額がついたりと、徐々に認知度が高まっている「NFT」は、誰でも始められます。ただ知っておきたいリスクもいくつかあります。

本格的な流行の兆し

NFT（非代替性トークン、ノンファンジブルトークン）は、ブロックチェーンを利用してデジタルデータに固有の価値を与える技術のことと考えればよいでしょう。

「デジタル」なものは基本的にコピーが簡単なため、アートや音楽、ゲームのアイテムなどは一気に広がり浸透します。ただし、コピーできるがゆえに、「オリジナルであること」は証明できませんでした。

そこでNFTを活用すれば、たくさんあるように見えるモノであっても、「これがオリジナルである」「他に同じものがない」ことが証明できるので、資産として扱えるようになります。

個人でも始められるNFT

サービスが少なくハードルも高かったものの、ここにきてスターバックス、インスタグラムなど、有名企業が参入を決めています。

2022年はこうした有名企業に限らず、多くの個人が参加し、本格的に流行する年になると言われています。

個人でNFTを活用するには、たとえば自分が作ったデジタル作品（音楽や絵画、イラストなど）を販売するといった形が考えられます。NFTマーケットのサービスにアカウントをつくり、報酬を受け取るための暗号資産（仮想通貨）のウォレットを持っていれば、あとは出品。NFTアートが売れれば、暗号資産で報酬が受け取れます。

著作権、税金、暴落など……知っておきたいリスク

誰でも始められるNFTですが、リスクについても知っておく必要があります。

特に、NFT市場は現状ルールがほとんど整備されていないことには注意しましょう。

例えば、NFTアートには、著作権や所有権がどう適用されるのか法的に定まっていません。せっかく手に入れたデジタル資産が無価値になったり、自分以外の誰かに利用されたりする可能性があるのです。

また、注目されているだけあって“投機”の目的で参入する人が多く、今の人気ぶりをバブルにたとえる声もあります。実際に、一部のNFTアートにつけられた値段はブームがゆえの高額に見えます。

ブームが落ち着けば、手に入れたNFTアート（デジタル資産）の価値が暴落する可能性もあります。加えて、利益に対していくら税金がかかるのかも明確になっていません。

こうしたリスクは今後市場が成熟していけば解決するでしょうが、現状は自分の身は自分で守らなければいけません。

もし今NFTを始めるなら、大手企業が提供するサービスを利用し、初期投資やトークン（仮想通貨など）の購入が必要なサービスを避けたほうがよさそうです。

文/編集・dメニューマネー編集部

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