老後貧乏にならないために現役時代にすべき3つのこと

2022/04/25 07:00

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老後に生活苦に陥る、いわゆる「老後貧乏」にならないためには、現役時代に何をすべきなのでしょうか。自分の老後だけでなく、両親の老後が不安な人も、早めに選択肢を知り、両親と話し合いましょう。 1 ライフイベントごとに貯蓄額を見直す 「余裕ができてから貯めよう」と考えず、ライフイベントを見通し、前もって貯蓄額を増やしましょう

老後に生活苦に陥る、いわゆる「老後貧乏」にならないためには、現役時代に何をすべきなのでしょうか。自分の老後だけでなく、両親の老後が不安な人も、早めに選択肢を知り、両親と話し合いましょう。

1 ライフイベントごとに貯蓄額を見直す

「余裕ができてから貯めよう」と考えず、ライフイベントを見通し、前もって貯蓄額を増やしましょう。

たとえば、子どもの進学や就職が家計にどう影響するか予測し、シミュレーションしておくのです。「春から支出はこう変わるから、毎月〇万貯められるはず」と見通しを立てておくと、スムーズに貯蓄額を増やせます。

2 住宅ローンの返済・借り換えを考えて完済のめどを立てる

住宅ローンの返済は、老後の生活を圧迫します。計画的にくり上げ返済し、年金生活に入る前に完済のめどを立てましょう。金利が高すぎるなら、借り換えを検討するのも1つです。借り換えとは、別の金融機関で住宅ローンを組みなおすことです。

今は低金利時代なので、金利が下がるかもしれません。金利だけで数百万単位で負担が減ることもあるので、検討してみてはいかがでしょうか。

3 貯蓄は預金だけでなくNISA・iDeCoを活用

超低金利の今、預金だけではなく、NISAニーサ)やiDeCoイデコ)などのお得な制度を使って貯めながら増やしましょう。

NISAとは、投資で得た利益にかかる約20%の税金がかからなくなる制度です。つみたてNISAなら、「毎年40万×20年=合計800万」を非課税で運用できます。投資ビギナーはぜひつみたてNISAを活用しましょう。

iDeCoとは、自分で投資先を決めて運用しながら年金を積み立てる制度です。掛金の全額が所得から控除され、毎年の所得税・住民税を節税できます。たとえば毎月2万積み立て、所得税率20%住民税率10%なら、年7万2,000円、30年で216万も節税できます。

現役時代は仕事や子育てで忙しく、なかなか老後の計画まで気が回らないものです。しかし、後回しにした結果、老後貧乏に陥ると、後悔することになりかねません。お得な制度を活用しながら、老後に向けて計画的に貯蓄しましょう。

文・木崎 涼(ファイナンシャル・プランナー)
編集・dメニューマネー編集部

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