家具・小売チェーンの代名詞的存在となったニトリ。ニトリホールディングス <9843> の株価を予想する上でのプラス材料（株価上昇につながる材料）とマイナス材料（下落につながる材料）をそれぞれ2つずつ挙げてみよう（2022年5月16日時点）。

2つのプラス材料

①安定的に稼ぐ力と継続的な株主還元が魅力

2022年2月期はコロナ禍でニトリ事業が苦戦した。しかし、子会社化した島忠が加わったことで、売上13％増、営業利益0％増と35期連続の増収益を達成、18期連続の増配を実施した。今期もニトリの積極出店、島忠の採算改善で売上19％増、営業利益9％増と連続増収益、増配を継続する見込みだ。

②海外積極出店で2032年には売上3兆円目標

2022年2月期の店舗数は801店（国内708、海外93）、売上は8,115億円。32年に3,000店舗、売上3兆円が長期目標だ。

成長のドライバーは事業領域拡大、グローバル化。現在、台湾44店、中国46店。今後東南アジアにも積極出店する。1月マレーシア、3月シンガポールに開店した。

2つのマイナス材料

①国内ニトリの販売基調の弱さ

コロナ禍で2022年3月期のニトリの既存店売上は9.1％減と苦戦した。今期に入り、3月は3.6％減、4月は0.8％減。改善してきてはいるが、累計で3.1％減と国内ニトリの販売がなかなか上がってこない。インフレなどで家計への負担増が続き買い控えが起きる可能性がある。

円安、原材料高、物流コスト上昇による採算悪化

ニトリのビジネスモデルは製造小売業（SPA）。自社製品の企画、海外生産、販売までを垂直統合すし、高採算、高成長を続けてきた。商品の多くが海外生産で輸入するため、円安デメリットが生じる。

さらに、輸送コスト高騰、原材料高などコストインフレは採算低下要因となる。

文/編集・dメニューマネー編集部

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