日本郵船 <9101> の株価を予想する上でのプラス材料（株価上昇につながる材料）とマイナス材料（下落につながる材料）をそれぞれ2つずつ挙げた（2022年5月18日時点）。

2つのプラス材料

①今期は減益予想だが高水準で上振れ期待も

2022年3月期の経常利益は前期比4.7倍の1兆31億円と過去最高益を大幅に更新。コロナ禍から世界経済急回復で海運需給が逼迫、海運市況急騰が利益を押し上げた。

今期は市況が落ち着くことを前提に24％減益の7,600億円予想。しかし足元悪化の兆しはなく、市況次第で積み増しも期待できる。

②予想配当利回りは10％超え

好決算を背景に2021年3月期の配当200円を2022年3月期には1,450円まで増配した。今期は減益予想で1,050円へ減配予想。配当性向は25％をメドにしており、利益動向次第で増配も期待できる。予想配当利回り10.4％と東証でトップ。配当狙いの買いが入りやすい。

2つのマイナス材料

①コンテナ船への利益依存が高い

日本郵船の定期船事業（コンテナ船がメイン）の経常利益は前期比5.2倍の7,342億円と好業績を牽引し、経常利益の73％を占めている。定期船市況が、中国欧州便は2020年比で約5倍、中国北米が約2倍に上昇したことが大きい。現状は高止まりしているが、下落時には下方修正、減配リスクがある。

②為替や燃料油価格等などの変動リスク

海運市況の経常利益押し上げ効果が6787億円と大きかったため、原燃料費や為替の影響はあまり目立っていない。

しかし、2022年3月期で円安メリットが310億円ある一方、燃料油高が37億円のデメリットだった。仮に市況が高水準でも、円高になれば、燃料高とあわせて利益を圧縮する可能性がある。

文/編集・dメニューマネー編集部

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