夫婦でiDeCoやNISAに加入する家庭が増えていますが、夫や妻の投資先・投資額を知っていますか？金額や商品のバランスが悪いと、知らずに損をすることがあります。「夫は夫、妻は妻」と考えず、家庭全体でトータルメリットが大きくなるような選択をしましょう。

iDeCo・NISAの特徴を知らないと損をするかも

収入に差のある共働き夫婦がそれぞれiDeCoに加入していると、世帯全体では損をしてしまうことがあります。

例えば、それぞれiDeCoで月1万円ずつ積み立てている夫婦がいるとして、1年間の節税額が5万4,000円だとしましょう。これを、収入の高いほうが月2万円ずつ積み立てるようにするだけで、1年間の節税額は7万2,000円に増えます。

家計から出す金額は同じでも、どちらが加入するかで1年で1万8,000円もの差が出るのです。iDeCoを30年続けたとすると、節税効果だけで54万円もの差になります。

※夫婦の所得税率は20％と5％、住民税率は10％と仮定。運用責任や退職金、健康等の観点から目的を持って夫婦それぞれで加入するケースを否定する意図はありません。

iDeCoとNISAの使い分けのポイント2つ

収入が高いほうがiDeCoに加入しよう

節税効果を高めたいなら、収入が高いほうがiDeCoに加入するほうがお得です。

NISAにはないiDeCoだけの特徴は、所得税・住民税を節税できることです。日本では、所得が多くなるほど所得税率が上がるため、節税効果も大きくなります。

収入の高いほうがiDeCoに加入して老後に備えつつ、もう一方がNISAで住宅取得資金を貯めるなど、夫婦で制度を使い分けることで効率良く資産を形成できます。

リスク分散のために異なる商品を選ぼう

夫婦でiDeCo・NISAに加入するなら、投資先や連動するイデックス指標を変えるとよいでしょう。

例えば、夫婦で米国を投資先とする投資信託を購入したとすると、アメリカの景気が後退した時のダメージが大きくなります。一方が米国を中心に投資し、もう一方が新興国を含めた全世界に投資するといった形で、投資先や連動するインデックス指標を変えるとリスクを分散できます。

iDeCoやNISAを活用する際は制度の特徴を知り、上手に使いこなすことが大切です。将来の資金計画について夫婦でよく話し合い、効率良く資産を形成しましょう。

文・木崎 涼（ファイナンシャル・プランナー）
編集・dメニューマネー編集部

（2022年6月25日公開記事）

【関連記事】
・「ふるさと納税」するなら読みたい記事
・初心者向け！ネット証券オススメランキング（外部）
・銀行員が知る「老後破産」する人の危ない行動
・SBI証券と楽天証券どちらで開設する？（外部）
・金運ダウン？玄関に置いちゃダメなモノ3選