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「猛暑」関連銘柄6選 スーパードライ、チョコモナカジャンボ、手持ち扇風機……

2022/07/20 07:00

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2022年の梅雨は史上最短で、東京都心では6月25日から7月3日まで35度を超す真夏日となった。9日連続は統計初といい、気象庁は「今夏は平年よりも猛暑になる恐れがある」と発表している。期待される猛暑関連銘柄6銘柄を紹介しよう。 ABCマート、ユニクロが好調 猛暑の影響で好調なのは、夏向けシューズやサンダルが売れているA

2022年の梅雨は史上最短で、東京都心では6月25日から7月3日まで35度を超す真夏日となった。9日連続は統計初といい、気象庁は「今夏は平年よりも猛暑になる恐れがある」と発表している。期待される猛暑関連銘柄6銘柄を紹介しよう。

ABCマート、ユニクロが好調

猛暑の影響で好調なのは、夏向けシューズやサンダルが売れているABCマートや夏衣料が好調な。ユニクロだ。

エービーシー・マート <2670> が7月13日に発表した2022年第1四半期(3〜5月)決算は、売上が前年同期比11%増の691億円、営業利益が27%増の105億円と好決算だった。ゴールデン・ウィークが好調で、既存店売上は4月13%増、5月10%増と伸びた。

足元では、猛暑で夏向けシューズやサンダルの販売が伸びているようで、22年上期(3〜8月)決算は上昇修正の可能性がありそうだ。

ユニクロを運営しているファーストリテイリング <9983> が7月14日に発表した2022年第3四半期(9〜5月)決算は、売上が前年同期比10%増の1兆6,980億円、営業利益が72%増の2,278億円と好決算だった。既存店売上は4月が16%増、5月18%増と好調。Uniqlo UのTシャツ、感動パンツなどの夏物商品が好調だった。海外売上が円安で上乗せになることもあって、2022年8月期の営業利益を2,700億円から2,900億円に200億円上方修正した。

猛暑特需が期待できる銘柄として次の6銘柄に注目したい。

1 アサヒビール──スーパードライが14年ぶり値上げへ

アサヒビール <2502> は国内ビール系飲料ではキリンと首位を争う。アサヒ飲料、カルピス、ニッカなどを傘下に持つ。ビール大手4社の2022年1~6月のビール系飲料の販売数量は前年同期比べ3%増。前年同期を上回るのは10年ぶり。特に好調なのがアサヒだ。6月売上は前年比16%増と、9ヵ月連続で前年を上回っている。1〜6月の累計は前年比15%増。10月からスーパードライなどを14年ぶりに値上げする。猛暑で上乗せが期待できそうだ。

2 サントリー食品インターナショナル──先んじて値上げを決定

サントリー食品インターナショナル <2587>は、サントリーの子会社で清涼飲料では日本コカコーラに次ぐ第2位。6月の国内販売数量は11%増。1〜6月の7%増を上回ってきている。ライバルに先んじて今年10月からの値上げを決定。猛暑によるソフトドリンク・ビールの消費拡大とともに利益を押し上げる可能性がある。

3 森永製菓──チョコモナカジャンボなどアイスが猛暑で好調

森永製菓 <2201> は総合菓子メーカー大手。菓子・冷菓(アイスクリーム)が主力。猛暑でアイスが「ジャンボ」(チョコモナカジャンボ、バニラモナカジャンボ)軸に好調。各種商品の値上げを進めており、冷菓は今年6月より6〜10%の値上げを実施。猛暑特需とともに利益を押し上げる可能性がある。

4 キャンドゥ──手持ち扇風機などがヒット

キャンドゥ <2698> は100均で大創産業、セリア <2782> に次ぐ業界3位。イオン <8267> グループ。6月既存店売上は8カ月ぶり前年上回り1%増となった。全店売り上げは3%増。100均では、「手持ち扇風機」「冷却タオル」など暑さ対策グッズが売れ行き好調。

5 ダイキン工業──省エネ技術に優れ国内シェアは断トツ

ダイキン工業 <6367> はエアコン世界トップクラス。国内は業務用で断トツのシェア。猛暑により空調需要は底堅く推移する可能性が高い。また、猛暑による電力需要増でエネルギー価格高騰に拍車がかかる可能性がある。省エネ技術に優れるダイキンに追い風となりそうだ。

6 ウェザーニューズ ──アプリのサブスク収入が伸長

民間気象情報で世界トップのウェザーニューズ <4825>は、経済再開に伴うレジャーや経済活動などでの気象情報の利用が増加し、広告収入やアプリのサブスク収入が伸びている。6月30日に発表した2022年5月期決算は、営業利益が19%増の29億円と好調だった。2023年5月期も10%増の32億円を見込んでいる。気候変動や気象情報への世界的な関心の高まりを背景に成長が期待できる企業である。猛暑で天候への関心の高まりが支援材料になりそうだ。

今後、猛暑による特需で上方修正する企業が相次ぎそうだ。

文/編集・dメニューマネー編集部

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