日経平均は2022年4月以降、2万5000円〜8000円台を推移し、はっきりとした方向性が出ていませんが、その理由は今後の日本と世界の景気の先行きの判断がつかないことでしょう。

このように相場の動きが長い間小幅にとどまり、大きく変動しない状態を“大もちあい”といいますが、株式相場の格言に「大もちあいは大相場の前兆」というものがあります。景気の先行きが不透明で相場が大きく動かないと、その後に大きく動く可能性があることを意味しています。

果たしてこれからどうなるのか。過去にみられた、大もちあいの後の大相場を振り返り、今後の見通しを考えてみましょう。

2005年夏──郵政解散をきっかけに上昇

2004年5月から2005年7月まで日経平均は1万500円台から1万2000円の間で推移しましたが、2005年夏に小泉純一郎首相（当時）は衆院を解散（郵政解散）、選挙で自民党が圧勝すると、日経平均は大きく上昇。2007年には1万8000円台に乗せました。

2012年終盤──アベノミクスへの期待で大きく上昇

2010年から2012年終盤までの日経平均は、8000円台から1万1000円までの間での推移が続きましたが、2012年終わりに経済政策「アベノミクス」を掲げる安倍政権が誕生、景気の改善を期待した買いが入り、日経平均は大きく上昇。2015年に日経平均は2万円台まで上昇しました。

2020年終盤──新型コロナウイルスのワクチン開発で上昇

2018年から2020年序盤までの日経平均は、1万8,000円台から2万4000円台までの間で推移しましたが、2020年序盤には新型コロナウイルス拡大による景気悪化懸念が台頭。日経平均は一時1万6000円台まで下げました。

2020年終盤には、新型コロナウイルスのワクチン開発による景気回復への期待感から、日経平均は2万4000円台を超え、2021年に3万円を超えるまで上昇しました。

2022年夏以降──今後の展望は？

現在の日経平均の当面の見通しについて、多くのアナリストが影響を指摘しているのは、中国のゼロコロナ政策による供給不安、ウクライナ情勢の行方、世界的なインフレ傾向、これらを背景にした各国の中央銀行による利上げの影響──などです。

今の“大もちあい”から大相場になるとすれば、上で挙げたような、懸念材料による影響が長引かないと市場が判断した場合でしょう。それがいつ、どのような形で起きるのかは分かりません。

ただ少なくとも投資格言では「大もちあいは大相場の前兆」というわけで、今のような状況から、いつ大相場が起きてもおかしくないのかもしれません。

文/編集・dメニューマネー編集部

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