住宅価格はここ10年で値上がりが続いているため、実家を基準に自分も同じようなマイホームを買おうと思っていても、予算が足りなくなるかもしれません。3つの対策を知り、希望を叶えつつ無理のない資金計画を立てましょう。

マンションや注文住宅は1,000万円以上値上がり

マンションや土地付注文住宅は、10年前と比べて1,000万円以上値上がりしていることが、住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査（2022年度）」で分かりました。

建売住宅の値上がり幅はマンションや土地付注文住宅より小さいものの、500万円以上値上がりしています。

値上がりと聞くと「もう少し待って家を買ったほうがいい？」と考えるかもしれませんが、値上がり傾向は10年間ずっと変わらないため、この傾向が続くとしたら「買うなら早いほうがいい」ということになります。

これからマイホームを買う人は、次の3つのことを考えましょう。

対策1　エリアを広げる

土地の価格が安いエリアにも目を向けることで、予算を抑えつつ住まいの希望を叶えやすくなります。

マイホームにかかるお金は、土地代と建物代に分けられます。戸建住宅はもちろん、マンションでも、エリアによって価格は大きく変わります。

通勤時間などの条件を少しゆるめて、希望エリアの周辺にも目を向けてみましょう。当初の条件とは違っても「ここに住みたい！」と思える地域が見つかるかもしれません。

対策2　世帯収入で住宅ローンを組む

共働きなら、ペアローンや収入合算を使えば世帯収入で住宅ローンを組めるため、マイホームの予算を上げられることがあります。

ただし、返済額は大きくなるため、しっかり計画を立てなければなりません。また、ペアローンなら夫婦それぞれに返済義務があるため、働けなくなるリスクにも目を向けましょう。

対策3　性能のいい住宅にする

高性能な住宅なら、光熱費などの暮らし始めてからのランニングコストを安く抑えられます。住宅価格が高くても、何十年も住むことを考えれば、かえってお得になることがあります。

条件を満たす省エネ住宅やZEH住宅なら、住宅ローン減税の控除額が増えて節税にもなります。

家を建ててからの光熱費や税金の変化も踏まえて、無理なく返済できる住宅ローンを組みましょう。

文・木崎 涼（ファイナンシャル・プランナー）
編集・dメニューマネー編集部

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