多くの人にとってマイホーム購入は「人生で最も高い買い物（少なくともそのひとつ）」でしょう。だからこそ、マイホーム購入はいっときの勢いや願望ではなく、冷静かつ慎重な検討が必要です。
今回は足元の状況も踏まえつつ、今年（2021年）や来年（2022年）にマイホームを買おうとしている人に向けて、気をつけたい4つのポイントを解説します（なお不動産は個別要素が非常に強いため、あくまで一般論と考えて下さい）。
ポイント1 外的要因は整っているか
ここでいう外的要因とは、不動産市況や金利水準、住宅に関する税制動向などを指します。これらが整っていなければ、「整うまで賃貸で暮らす」という選択肢も検討したいところです。
足元の状況をざっと確認してみましょう。2021年9月21日に国土交通省が発表した基準地価（7月1日時点）は、全用途の全国平均が前年比0.4％の下落となり、2年連続でマイナスとなりました。とはいえ、2012年のアベノミクス以降、不動産価格は（特に都市部で）大幅に上昇しています。
フラット35の借入金利の推移を見てみると、ピーク時ほどではありませんが、引き続き低水準で推移しています。住宅に関する税制動向に関しては、住宅ローン減税の適用期間が10年から13年に延長されたり、適用範囲が緩和されたりしています。
これは私見かつ都市部限定の話ですが、外的要因だけを考えると「確かに価格は高いが、ここから大きく下がる見込みは薄く、金利水準や税制動向もこれ以上好転しないと思われるため、マイホームが欲しいのであれば、消去法的にこのタイミングで買ったほうが良い」と考えています（あくまで外部要因のみの話です）。
ポイント2 内的要因は整っているか
ここでいう内的要因とは、「ライフプランや家族構成に変化はなさそうか」といった購入者側の受け入れ体制のことを指しています。未来を100%予測することはできませんが、結婚願望があるか、子供は最大何人欲しいか、どのような環境で育てたいのか、などの大まかな構想はあるでしょう。
大体のプランを決めてから、そのプランに合うマイホームを購入するようにしましょう。
ポイント3 資金計画は万全か
内的要因と連動することですが、資金計画も重要です。借りることができる金額＝返済できる金額とは限りません。ローンの金額は年齢や収入、職業などから逆算されており、購入者の生活水準や家族構成の変化、教育方針（教育費）などは加味されていないためです。ローン開始後の家計見通しに問題はないか、事前にしっかりシミュレーションしましょう。
共働きの場合は、片方の収入が下がることも想定したいところです。子供がいないときはお互いフルタイム勤務ができますが、子供ができるとそれを継続できるかは分かりません。また70歳を超えてもローン返済が続くなど、返済完了が老後まで続く場合は「老後生活が破綻しないか」もしっかり考えましょう。
ポイント4 自分に合う物件に巡り合うまで購入を我慢する
「立地、構造、間取り、金額、タイミングなど全てが許容範囲内である」といった「自分に合う物件」はそうそう巡り合うわけではありません。自分に合う物件が見つからない場合、勇気を持って「今は買わない」という選択肢を取るようにしましょう。
多くの人は、マイホーム購入を真剣に検討し始めると、新生活を想像することで気持ちが盛り上がるのか、自分に合わない物件であっても無理に購入したくなってしまうようです。筆者も複数の不動産を所有していますので「不動産購入に対する気持ちの盛り上がり」はよく分かるのですが、いっときの感情で判断する額の買い物ではありません。「とにかく買いたい病」はNGです。
特によくあるのが、美しいモデルルームに魅せられて、予算を上回るマイホームを購入してしまうパターンです。前述のように、借りることができる金額＝返済できる金額とは限りません。背伸び購入をしてしまうと、後から家計が苦しくなることは言うまでもないでしょう。場合によっては、子供に理想の教育を受けさせることができなくなる可能性もあります。
賢く素敵なマイホームを手に入れよう
ここまで、マイホーム購入時に気をつけたい4つのポイントを解説してきました。多くの人にとって、マイホーム購入は「人生で最も高い買い物（少なくともそのひとつ）」でしょう。本稿で紹介した4つのポイントも参考にしながら、賢く素敵なマイホームを手に入れて下さい。
文・菅野陽平（ファイナンシャル・プランナー）
編集・dメニューマネー編集部
（2021年9月25日公開記事）
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