【連載】日経平均ってなんだろう？　1分解説 第11回

日経平均の構成銘柄は、毎年10月、定期的に入れ替えられています。この見直し・入れ替えがなぜ行われるかというと、「構成銘柄が市場の代表である」という状態を維持するためです。

36業種を6セクターに分けてバランスをとっている

時代が変われば、市場で存在感を放つ産業も変わります。たとえば数十年前と現在を比べれば、市場全体に占める「海運」や「鉄鋼」の割合や存在感も小さくなっているのではないでしょうか。そのかわり、ITやサービスのそれが大きくなっているはずです。

こうした変化も踏まえるため、業種の銘柄のバランスを考慮し、市場流動性の高い銘柄を選びます（市場流動性の低い銘柄は除外）。

流動性の高い銘柄の上位450銘柄のうち、上位75銘柄は自動的に日経平均に採用されます。そして残りの375銘柄から、業種のバランスを加味して155銘柄が選定ばれます。

この業種分類は、日経業種分類では36あります（なお東京証券取引所が選定している業種分類は33です）。

さすがに36業種でバランスを取るのは難しく、日経平均構成銘柄の選定では6セクターに大分類して判断しています。6セクターは「金融」「消費」「技術」「素材」「運輸・公共」「資本財・その他」です。

電気機器は28銘柄、でも空運や倉庫などは各1銘柄

ちなみに、選定の際にバランスに気を配ってはいるものの、実際は業種によって採用銘柄数に大きな開きがあります。

例えば本稿執筆の2021年9月上旬時点で、「電気機器」の採用数は28銘柄に対して、「空運」や「倉庫」、「鉱業」は各1銘柄の採用です。これは、先程話した高流動性の450銘柄のうち、各業種に属する銘柄の2分の1がその業種の妥当銘柄数と考えるからです。

なお、大別した6セクターのなかで、「技術」セクターに集約されている業種は、医薬品、自動車、通信、電気機器、精密機器の5つです。

「技術」セクターは構成銘柄の25.8％を占めています。自動車では、トヨタ自動車 <7203> をはじめとする大手メーカーすべてが以前から採用されています。電気機器では半導体製造装置メーカーの東京エレクトロン（8035）、アドバンテスト <6857> のほか、ソニーグループ <6758> 、日本電気 <6701> 、富士通 <6702> 、日立 <6501> など日本を代表する大手電機メーカーがおおむね採用されています。

今回の定期入れ替えでは、この「技術」セクターから除外されたのが、日清紡ホールディングス <3105> 、スカパーJSATホールディングス <9412> で、新たに採用されたのがキーエンス <6861> 、村田製作所 <6981> です。別セクターですが任天堂 <7974> も採用されています。

「金融」「消費」「素材」などほかのセクターについてはまた別の回で解説します。

文・村瀬智一（RAKAN RICERCAアナリスト）
編集・濱田 優（dメニューマネー編集長）

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（2021年9月28日公開記事）