食パン、コーヒー、牛丼……日用品の値上げラッシュが家計を直撃している。値上げは食品だけでなくガソリンや電気代も上昇しており負担は増すばかりだ。

値上げの背景には、原材料価格の上昇や原油高による物流コストの高騰、円安による輸入価格の押し上げなどが挙げられる。景気回復実感がなく給料も増えない中では防戦一方だ。そこで自己防衛策を3つ紹介する。

防衛策1──家計を見直し、コストカットを実施する

まずは足元を見つめ、1ヶ月の出費から削れる項目が無いかを点検しよう。コストカットの有力候補は、生命保険や自動車関連費用（駐車場代、ガソリン代、車検代）、スマホ等の通信費などが挙げられる。

必要な保障以上に保険に加入していないかFP（ファイナンシャルプランナー）に相談してみるのもいいだろう。自動車関連の費用を削減するならカーシェアリングを利用し、持たないという選択肢もある。クルマに限らず、シェアリングエコノミーで色々なモノやサービスをシェア出来ないか検討してみよう。

スマホ代はネット経由の利用申し込みなら大手通信会社でも月々3,000円程度のプランを利用できる。月1万円近く支払っているようなら損をしていると言っても過言ではない。切り替えをしよう。

防衛策2──ふるさと納税で日用品を安く調達する

次に実質負担2,000円で全国各地の特産品がもらえる「ふるさと納税」を賢く活用したい。お米20キロ、豚肉5キロ、ティッシュ60箱、野菜セットの詰め合わせなど、2,000円の負担でこれらの品を手にすることができる。

さらにポイント還元キャンペーンを実施しているサイト経由で申し込めば、特産品もゲットしてポイントまでもらえるので出費ゼロ、実質負担2,000円どころか黒字を狙うこともできる。やらない手はない。

防衛策3──収入を増やす、インフレ時に強い投資を始める

最後に最大の防衛は守りでなく攻めだ。生活コストが上がるなら収入を増やそう。

インフレ時にはモノの価値が上がり、現金（キャッシュ）の価値が下がる。インフレの代表的な対抗策は株や不動産、現物金（ゴールド）などの現物資産だ。株式投資なら小売り企業や外食店などの株主優待でクーポンや割引券を提供している企業もある。原油高による「悪い円安」の進行も懸念されており、円安で利益が狙える外貨預金、外国債券、外国株式の投資も検討しよう。

思い切ってローンを組むのもひとつの手だ。キャッシュの価値が下がり続けるなら、ローンの実質的な価値は目減りする。ただし変動金利だとインフレに合わせて金利が上がるため、固定金利を選択しよう。

コスト増に憂えているばかりでは状況は変わらない。攻めのスタンスで対抗しよう。

文/編集・dメニューマネー編集部

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