「緑内障」は視野が欠ける眼の病気で、40歳以上の20人に1人、60歳以上の10人に1人が発症するとされている。放置していると、最悪の場合は失明に至ることも……。緑内障は自覚症状があるのだろうか？治療費や保険がきくのかも気になるところだ。

緑内障は自覚症状がある？

緑内障がかなり進行すると視野が欠ける範囲が広がるので、自覚する人は多いが、初期段階では片目の視野の一部が欠けていても、もう片方の目で視野を補うため、自覚しにくいという。

そのため40歳を過ぎたら、年に1度は健康診断などで眼の検査を受けることが推奨されている。

残念ながら緑内障は、日本の失明原因の1位になっているが、失明率はかなり低いという。この病気は、完治させることはできないものの、治療すれば進行を遅らせられるからだ。

緑内障の治療法は「目薬」「レーザー療法」「手術」

緑内障の主な治療法として、「目薬（点眼）」「レーザー療法」「手術」が挙げられる。

まずは目薬で治療することが多い。症状によっては2〜3種類の目薬を併用し、十分な効果が得られなければ内服薬を用いることもある。患者の8〜9割は、目薬だけで進行を遅らせられると言われている。

目薬で治療しても症状が進行する場合は、レーザーで治療する。施術は短時間で終わるため通院で受けられ、施術前後の日常生活の制限もほとんどないという。

目薬やレーザーで効果が得られない場合は、手術をする。手術にはいくつかの種類があるので症状に合わせて選択し、入院が必要になることもある。

レーザー治療や手術をした後は、目薬の使用を中止する、もしくは本数を減らせる可能性がある。

治療にかかる費用はいくら？保険は適用されるのか

緑内障の治療は、健康保険が適用される。

複数の眼科の情報をもとにすると、目薬での治療にかかる費用は、目薬の種類や本数によって変わってくるが、自己負担3割で片目の治療を20年続けた場合は約60万円が目安だ。

レーザー治療を3割負担で受けた場合の相場は1万8000〜3万円、手術を3割負担で受けた場合の相場は6〜12万円だ。

10日程度の入院が必要になると、3割負担の場合は、片目の手術費用込みで15〜23万円ほどかかるという。

緑内障と診断される前から民間の生命保険に加入していれば、「手術給付金」が支給される可能性がある。また年齢や所得に応じて国が定めている、ひと月の自己負担額を超えた場合、「高額療養費制度」を利用して還付を受けられる可能性もある。

定期的に検査を受けて早期発見に努めることが何より重要だが、万が一のときに備えて、加入している医療保険の契約内容などを確認してみてもいいかもしれない。

文・廣瀬優香（フリーライター）
編集・dメニューマネー編集部

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（2022年2月17日公開記事）