居酒屋の閉店ラッシュが止まらない。チェーンの上場主要14社の運営店舗数は、コロナ禍以前（2019年12月）は7,200店あったが、2021年末は5,844店となった。わずか2年で1,356店（18.8％）減ったことが東京商工リサーチの調査で分かった。

コロナの打撃を受け閉店ラッシュが止まらない

調査は、居酒屋チェーンを運営する上場14社の有価証券報告書から、店舗数などを集計している。

四半期ごとの閉店数で突出しているのは、2020年6月期で、522店減だった。その後、四半期あたり150店超のペースで減少。2021年6月期以降は、四半期で100店前後の減少に留まっている。

2021年10月に緊急事態宣言が解除され、段階的に酒類提供の制限は撤廃された。だが宴席が人数制限されるなど、コロナ前に戻るには厳しい状況が続いている。

SANKO、ワタミ…大手経営チェーンが続々閉店

コロナ前と比べて最も閉店した店舗の割合が大きかったのは、「金の蔵」などを運営するSANKO MARKETING FOODS <2762> だ。108店あった店舗が54店へと半数している。

「九州熱中屋」などを運営するダイヤモンドダイニングの親会社・DDホールディングス <3073> は、435店あった店舗が303店へと減少。

こうした中、ワタミ <7522> は2月14日、「ミライザカ」など国内の居酒屋約270店のうち、採算が取れそうにない約40店を2022年内に閉店すると発表している。継続する店舗の一部を焼き肉店に業態転換したり、宅配事業を強化したりして業績回復に努めるという。

まん延防止等重点措置が36都道府県に出されており、居酒屋チェーン主要14社の苦境はまだまだ続きそうだ。

文/編集・dメニューマネー編集部

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(2022年2月18日公開記事)