老後資金を積み立てる方法には、イデコだけでなく企業型DCやイデコプラスもあります。企業型DC・イデコプラスは会社負担で老後に備えられる、メリットの多い制度です。3つの制度を比較してみましょう。

イデコ・イデコプラス・企業型DCの違い

イデコ・イデコプラス・企業型DCは、自分で投資先を選んで運用しながら年金を積み立てる制度です。共通するメリットは以下のとおりです。

・運用がうまくいけば将来受け取れる年金が増える。
・投資の利益に通常かかる約20％の税金がかからない。
・一時金として受け取ると退職所得控除、年金として受け取ると公的年金等控除を利用でき、税金が優遇される。

税金の優遇を受けながら、老後資金を積み立てられる制度であることがわかります。

一方で掛金や事務手数料の負担者、掛金の上限は制度ごとに異なります。3つの制度の違いを表にまとめました。

イデコでは掛金を自分で支払います。掛金の全額が所得から控除され、毎年の所得税・住民税を節税できます。

イデコプラスでは、従業員のイデコに上乗せして会社が掛金を支払います。会社負担で老後資金が増えるのがメリットです。

企業型DCでは、イデコに加入していない人も含めて会社が掛金を負担します。要件を満たせばイデコと併用でき、2022年10月から要件が緩和される予定です。

イデコプラス・企業型DCで会社が支払う掛金には、所得税・住民税がかかりません。そのため、給与として受け取って税金を支払い、残ったお金を貯めるよりも、効率的に老後資金を貯められます。

イデコプラスでは会社が掛金を負担しますが、企業型DCと違って事務手数料が自己負担になることに注意しましょう。

勤め先の制度を確認してみよう

3つの制度の中では、掛金・事務手数料がどちらも会社負担になる企業型DCが最もお得です（ただし商品等が限定されることがある）。会社が掛金を上乗せして支払うイデコプラスも、イデコだけの場合よりお得です。

ただし、イデコプラスと企業型DCは勤め先が制度を導入している人しか加入できません。一方でイデコは、公的年金に加入していれば誰でも始められます。

勤め先の退職金や年金の制度を確認した上で、計画的に老後資金を積み立てましょう。

文・木崎 涼（ファイナンシャル・プランナー）
編集・dメニューマネー編集部

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