ブックオフ <9278> といえば、ネット通販などの普及によって、かつての勢いをなくして業績も悪化しているイメージがありますが、実はビジネスモデルを変革し、ここ数年で回復しています。社員の年収は、どのように変化しているのでしょうか。
商材や業態の幅を広げて業績回復
年収を確認する前に、業績を見てみましょう。
会計年度 | 売上高 | 当期利益 |
---|---|---|
2018年 | 80,049 | △889 |
2019年 | 80,796 | 2,172 |
2020年 | 84,389 | 240 |
2021年 | 93,597 | 157 |
2022年 | 91,538 | 1,449 |
不調というイメージがあるブックオフですが、実は売上高は右肩上がり。特に直近の数年は大きく伸びており、好調ぶりがうかがえます。利益についても、2018年までは赤字が続いていたものの、それ以降は黒字に転換しています。
従来の古本から、トレーディングカードを始めとしたホビー分野、さらにアパレル・貴金属といった高級商材へと商材の幅を広げており、それが業績を牽引しています。
2020年に年収が300万円もアップ?
業績の回復は、社員の年収にどのくらい影響を与えているのでしょうか。直近5年間の平均年収の推移を見てみましょう。
会計年度 | 平均年収 |
---|---|
2018年 | 446万円 |
2019年 | 317万円 |
2020年 | 675万円 |
2021年 | 709万円 |
2022年 | 708万円 |
2018年から2020年にかけて、300万円以上と大きく伸びているのが目立ちます。ただし、これは業績とは関係なく、持株体制に移行して集計対象が変わったことによるものです。
実際の平均年収は、持株体制移行前の金額に口コミサイトの金額を加味して考えると、約450万円と推計されます。業績の回復は、社員の年収にはまだ十分に反映されていないのが現状のようです。
ただし、前述のトレカやブランド品など、高単価商材の売上がさらに伸びれば、全体の収益性が向上し、それが社員にも還元される可能性があります。
リユース市場は依然として拡大傾向にあるため、今後数年の業績次第ではブックオフとその社員が勝ち組に返り咲く日が来るかもしれません。
文/編集・dメニューマネー編集部
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